人文社会科学部 地域政策課程
准教授 朴香丹
環境経済学、家計経済学、幸福度
人文社会科学部・環境経済論研究室 朴香丹 准教授は、SDGsの実現に向け個人の教育レベルと持続可能な日常生活、環境保全、経済成長との関係を37か国10万956件の有効な個人データを用いて明らかにしました。
本研究成果は、令和5年5月30日にネイチャー・リサーチ社が発刊する国際学術誌Scientific Reportsより全世界へ公開されました。
なお、この研究は岩手大学・九州大学の共同研究より生まれた研究成果です。
高等教育は持続可能な社会の実現にどのような役割を果たしているのでしょうか?
教育水準の向上は、環境に配慮した行動や持続可能なエネルギー消費と関連していることが示されています。具体的には、大学の学位を持つ個人は、リサイクル製品の消費、エネルギー効率の良い家庭用品の購入、エネルギーの節約、ゴミの分別などの活動に従事する傾向があります。
さらに、教育年数が長いほど、一人当たりの世帯収入が高くなる傾向があり、教育が経済発展に寄与していることが明らかになっています。それは日本だけではなく、調査した37か国で一致した実証分析結果が得られました。
したがって、この研究は、国民の教育の改善は経済発展を促進し、環境を持続するために必要な協力的な人間の行動を確立することを示唆しています。
題名:The international role of education in sustainable lifestyles and economic development
著者:Xiangdan Piao(朴香丹 岩手大学人文社会科学部) , Shunsuke Managi (馬奈木俊介 九州大学・工学部)
誌名:Scientific Reports
公表日:2023年5月30日
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